うつ病で休職するときの流れと復職までの過ごし方ガイド「もう仕事に行くのがつらい」「朝、ベッドから起き上がれない」——そんな状態が続いているのに、休むことに罪悪感を感じてしまう方は少なくありません。うつ病で仕事を休職し、復職するまでの道のりは、ご本人にとって人生の大きな転換点です。しかし、厚生労働省の調査では、メンタル不調による1回目の休職期間は平均約107日、再休職に至ると平均157日に延びるとされており、焦って復職すると再発リスクが高まることがわかっています（出典：こころの耳 厚生労働省ポータル）。この記事では、うつ病で休職するときの手続きの流れ・お金のこと・休職中の過ごし方・復職までのステップを、東京都町田市・相模原市・多摩市で精神科訪問看護を提供しているピース訪問看護ステーションの視点から、具体的に解説します。「次に何をすればいいのか」が見えてくる内容になっていますので、ご自身のペースで読み進めてください。うつ病で休職を考えるサインと、休職という選択の意味「もう限界」と感じる前に知っておきたい身体と心のサインうつ病による休職は、気合や根性で乗り切れない領域に入ってしまったときの、医療的な選択です。日本うつ病学会の診療ガイドラインでも、抑うつ症状が2週間以上持続し、仕事や生活に支障が出ている場合は早期の受診と休養が推奨されています（出典：日本うつ病学会「日本うつ病学会診療ガイドライン」）。「まだ大丈夫」と思っているうちに症状が進行してしまうケースを、訪問看護の現場でも数多く見てきました。サインの種類具体的な変化受診の目安身体のサイン不眠・早朝覚醒・食欲低下・体重減少・頭痛2週間以上続く心のサイン興味喪失・気分の落ち込み・自責感・不安仕事や家事に支障が出ている行動のサイン遅刻・欠勤・ミスの増加・身だしなみの乱れ周囲から指摘される頻度が増えた思考のサイン「消えてしまいたい」「死にたい」即日受診が必要このような変化が複数重なっているときは、ご自身の意思の弱さではなく、脳の働きが疲弊しているサインだと考えてください。とくに「死にたい」という気持ちが浮かぶようになった場合は、迷わずその日のうちに精神科・心療内科を受診するか、いのちの電話などの相談窓口に連絡することが大切です。町田市・相模原市・多摩市にも精神科クリニックは多数あり、初診でも電話で相談できます。家族や信頼できる方と一緒に行くと、ご自身では伝えきれない症状を補ってもらえます。休職は「逃げ」ではなく「治療の一部」休職という言葉に、後ろめたさを感じる方は本当に多くいらっしゃいます。しかし厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、休業は治療の重要な一部と位置づけられており、十分な休養を取ることが回復の前提だとされています（出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055195_00005.html ）。誤解正しい理解休職は怠けている脳機能の回復に必要な医療的処置休めば治る休養＋治療＋環境調整の組み合わせが必要短く休んで早く戻るのが良い不十分な休養での復帰は再発の最大リスク周りに迷惑をかけている無理して悪化する方が長期的には影響が大きい実際、訪問看護で関わる方からは「もっと早く休めばよかった」という声をたびたび伺います。逆に「半年休んだのに復帰3か月で再発した」という方の多くは、休職中も仕事のメールをチェックしていたり、罪悪感から十分に休めなかったりという共通点があります。休むときは罪悪感ごと手放して休むことが、最終的な早期回復への近道だと考えてください。主治医の診断書が休職のスタート地点休職を始めるためには、主治医の診断書が必要です。診断書には病名、必要な療養期間（一般的には1〜3か月単位）、就労制限の内容が記載されます。会社にいきなり「休みます」と伝える必要はなく、まず精神科・心療内科を受診し、医師に「仕事を休んだほうが良いか」を相談するところから始めます。診断書の作成費用は医療機関により異なりますが、3,000〜5,000円程度が一般的です。休職中の生活を支えるお金の制度を知る傷病手当金は健康保険から支給される生活の柱うつ病で休職している間、多くの会社では給与の支給が止まります。このとき生活を支えてくれるのが、健康保険の傷病手当金です。全国健康保険協会（協会けんぽ）や健康保険組合に加入している方が対象で、業務外の病気やけがで働けない場合に支給されます（出典：全国健康保険協会「傷病手当金」https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/index.html ）。項目内容支給額標準報酬月額の平均÷30日×3分の2支給期間同一傷病で支給開始から通算1年6か月待期期間連続する3日間（有給・公休含む）の後、4日目から申請者本人（会社経由で健保へ提出）必要書類申請書（本人欄・事業主欄・主治医欄）例えば月収30万円の方であれば、1日あたり約6,667円、1か月で約20万円が支給される計算になります。令和4年1月から「通算1年6か月」に制度が変更されたため、途中で復職して再休職した場合も、合計1年6か月までは支給対象になります。申請は1か月ごとにまとめて行うのが一般的で、主治医欄の記入には診断書とは別に文書料がかかります。書類の流れに慣れるまで戸惑う方も多いので、会社の人事担当や健保組合の相談窓口を遠慮なく活用してください。自立支援医療で通院費の負担を軽くするうつ病の治療は数か月〜年単位で続くことが多く、通院費・薬代の負担が積み重なります。これを軽減してくれるのが、自立支援医療（精神通院医療）の制度です。原則1割負担に下がり、所得に応じて月額の自己負担上限額も設定されます（出典：厚生労働省「自立支援医療（精神通院医療）の概要」https://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/jiritsu/seishin.html ）。区分月額自己負担上限の例生活保護世帯0円市町村民税非課税（本人収入80万以下）2,500円市町村民税非課税（本人収入80万超）5,000円市町村民税課税（一定所得以下・重度かつ継続）5,000円〜10,000円一般通常は1割負担のみ申請はお住まいの市区町村の障害福祉課で行います。町田市の方は障がい福祉課、相模原市の方は障害福祉課、多摩市の方は障害福祉課が窓口です。申請には主治医の診断書（自立支援医療用の様式）、健康保険証、マイナンバー確認書類が必要で、認定までに1〜2か月かかることがあります。遡及適用はされないため、診断がついて治療方針が固まったら早めに申請するのが鉄則です。受給者証は1年ごとに更新が必要で、2年に1度は診断書の再提出も求められます。障害年金や精神障害者保健福祉手帳という選択肢も休職が長引いて傷病手当金の支給期間（1年6か月）が近づいてきた場合、次の生活保障として障害年金の検討が必要になります。初診日から1年6か月経過したタイミングで申請可能になり、症状の重さによって障害基礎年金（1級・2級）または障害厚生年金（1〜3級）が支給されます。年金事務所や社会保険労務士、自治体の相談窓口を早めに活用しましょう。また、精神障害者保健福祉手帳を取得すると、税の控除や公共料金の割引、就労支援サービスの利用などにつながります。手帳の取得は復職に不利になることはなく、むしろ職場の合理的配慮を受けやすくなる場合があります。休職中の過ごし方は3つの時期に分けて考える急性期（休職開始〜1か月）はとにかく休む休職に入って最初の1か月は、「何もしない」が最大の仕事です。スマートフォンで仕事のメールを開かない、SNSで同僚の投稿を追わない、ニュースを長時間見ないといった「情報の遮断」も大切なケアになります。日本うつ病学会の治療ガイドラインでも、急性期の十分な休養が後の経過を左右すると示されています。やること避けたいこと主治医への定期通院（2〜4週間に1回）仕事のメール・チャット確認処方薬の確実な内服「休職した自分」を責めるSNS閲覧食べたいときに食べる大きな決断（退職・引っ越しなど）眠れるだけ眠る急に運動や勉強を始める家族に「今日はしんどい」と伝える飲酒で気分を紛らわせるこの時期は1日中布団から出られない日があっても、それで構いません。「3食食べられた」「お風呂に入れた」というだけで十分な達成です。回復は直線ではなく、波を打ちながら少しずつ底を打つものなので、良い日と悪い日の差に一喜一憂しないことも大切です。家族には「励まし」よりも「ただ近くにいる」「黙って一緒に食事する」という関わり方をお願いしておくと、ご本人がぐっと楽になります。回復期（2〜4か月）は生活リズムをゆっくり戻す少し気持ちに余裕が出てきたら、生活リズムの再構築に少しずつ取り組みます。ただし、いきなり朝7時起きを目指すのではなく、「今日はカーテンを開ける」「散歩を5分だけ」といった小さな目標から始めます。焦りは再発の引き金です。週ごとの目安内容1〜2週目起床時刻を一定にする（多少眠くても）3〜4週目30分程度の散歩、図書館・カフェなど外出5〜8週目軽い読書、趣味、家事の再開9〜12週目平日昼間の活動を意識的に増やす12週目以降通勤時間帯の外出、模擬的な学習活動訪問看護の現場では、「散歩から戻るとどっと疲れて寝てしまう」という方によく出会います。それは決して悪いことではなく、身体が活動に慣れていく必要なプロセスです。記録をつけると自分の回復が可視化されて自信になります。手帳に「今日できたこと」を3つ書くだけでも、振り返ったときに前進が見えます。家族に「最近、表情が柔らかくなった」と言われる頃が、次のステップに進む目安です。準備期（復職の1〜2か月前）は復職に向けて生活を整える主治医から「そろそろ復職を考えても良いですよ」と言われたら、復職準備期に入ります。この時期は、職場の生活リズムを再現することがテーマです。厚生労働省「こころの耳」のガイダンスでも、復職前に通勤訓練や日中活動の確保が推奨されています（出典：こころの耳「職場復帰のガイダンス（働く方へ）」https://kokoro.mhlw.go.jp/return/return-worker/ ）。確認したいポイント具体的な行動起床・就寝の安定平日想定の時刻で2〜4週間継続通勤の負荷実際の経路で職場近くまで往復集中力図書館で2〜3時間の読書・PC作業対人交流友人との外食、家族以外との会話体力1日8,000歩前後の活動量このとき重要なのが、「復職してもよい状態」と「復職して働き続けられる状態」は違うという視点です。家でぼんやり過ごせるレベルと、満員電車で1時間移動して8時間集中する状態には大きな差があります。準備期で疲労感が強く出るようなら、復職時期を主治医と相談して延ばすという判断も、立派な選択です。復職までの5つのステップを理解する厚生労働省の手引きが示す職場復帰支援の標準フロー職場復帰には、厚生労働省が示している5つのステップという標準的な流れがあります（出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」https://www.mhlw.go.jp/content/000561013.pdf ）。会社の規模や規程によって細部は異なりますが、基本構造はどの企業でもほぼ共通です。ステップ内容主な担当第1ステップ病気休業開始・休業中のケア本人・主治医・人事第2ステップ主治医による職場復帰可能の判断主治医・本人第3ステップ職場復帰の可否判断と支援プラン作成産業医・人事・本人第4ステップ最終的な職場復帰の決定事業者・産業医第5ステップ職場復帰後のフォローアップ産業医・上司・本人このステップを踏まえずに「主治医が復職可と言ったから明日から出社」とはならない点が大切です。主治医の復職可診断は、あくまで医学的な可否であり、職場の業務に耐えられるかは産業医面談や復職判定会議で別途判断されます。会社に産業医がいない中小企業では、人事担当者が外部の産業医や産業保健総合支援センターに相談しながら進めるケースが多くあります。主治医への復職診断書の依頼と書いてほしい内容主治医に復職診断書を書いてもらうときは、「復職可」とだけ書かれた診断書では不十分なことが多いです。会社の産業医や人事は、就業上の配慮事項を具体的に知りたいと考えています。診断書に含めたい項目記載例復職可能日〇月〇日以降復職可能業務制限当面、残業・休日出勤・出張は不可勤務時間1日6時間勤務から段階的に増やすことが望ましい業務内容慣れた業務から再開、新規プロジェクトは避ける通院頻度月1〜2回の通院が必要配慮期間復職後3〜6か月程度主治医に相談する際、「会社の産業医面談用に、業務制限と勤務時間の配慮事項を書いていただけますか」と具体的にお願いすると、より現場で使いやすい診断書になります。診断書作成料は5,000〜10,000円程度かかることが多く、健康保険の対象外です。産業医面談・復職判定会議で確認されること復職判定会議では、主治医の診断書に加えて、復職準備性の客観的な指標が確認されます。会社により書式は違いますが、「生活記録表」を2〜4週間つけて提出するパターンが一般的です。起床・就寝時刻、食事、外出、活動内容を記録して、規則正しい生活が送れているかを見る資料になります。確認項目評価のポイント生活リズム平日相当の時刻で起床・活動できているか体力・集中力連続して数時間の活動ができるか通勤可能性通勤時間帯に職場まで移動できるか病状の安定服薬・通院が継続できているか復職意欲自分の言葉で復職後の働き方を語れるか再発予防策ストレス対処法を持っているか訪問看護の現場では、生活記録表をつけるだけで「自分の回復度合いが見えてきて安心した」とおっしゃる方が多くいます。一方、毎日の記録に追われてプレッシャーになる方もいるので、完璧を目指さず、書けない日は空欄でOKというスタンスで進めるのがコツです。記録を主治医や訪問看護師と一緒に見返すと、自分では気づかなかった改善や、要注意のサインに気づきやすくなります。試し出勤・リハビリ出勤という橋渡しの仕組み「いきなりフルタイムで戻すのは不安」という場合に活用したいのが、試し出勤（リハビリ出勤・慣らし勤務）です。厚生労働省の手引きでは、模擬出勤・通勤訓練・試し出勤の3つの形態が紹介されています（出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」改訂版）。形態内容場所模擬出勤通常勤務時間に図書館やデイケアで活動自宅外の任意の場所通勤訓練通勤経路で職場付近まで移動自宅〜職場付近試し出勤実際の職場に試験的に出勤職場試し出勤の期間は2週間〜1か月、長くても3か月以内が目安とされています。法的には休職期間中の試し出勤は労働とみなさず無給とするケースが多いですが、災害補償の取り扱いは会社の規程によって異なるため、書面で条件を確認しておくと安心です。「半日勤務を2週間→6時間勤務を2週間→8時間勤務」のように段階を踏むと、心身への負荷を確認しながら戻れます。リワークプログラムを上手に活用する医療リワーク・職リハリワーク・職場リワークの違い復職率を高めるための専門プログラムが、リワーク（return to work）です。日本うつ病リワーク協会によれば、リワークには3種類があり、それぞれ目的と費用が異なります（出典：日本うつ病リワーク協会「リワークプログラムとは」https://utsu-rework.org/rework/ ）。種類実施機関費用主な目的医療リワーク精神科医療機関のデイケア健康保険＋自立支援医療で1割症状の安定と再発予防職リハリワーク地域障害者職業センター無料職場適応の支援職場リワーク企業内（試し出勤など）企業負担復職可否の見極め国立精神・神経医療研究センター（NCNP）の臨床心理部では、「仕事場面に焦点化した認知行動療法」と「職場連携」を重視したリワークデイケアを実施しており、導入期・中期・後期（復職準備期）の3段階で進めるプログラムが提供されています（出典：NCNP病院「リワークデイケアについて」https://www.ncnp.go.jp/hospital/patient/rework.html ）。東京都・神奈川県には医療リワークを実施している医療機関が複数あり、町田市・相模原市・多摩市からアクセスできる施設も少なくありません。リワークで身につく再発予防のスキルリワークプログラムで重視されているのは、「再発を防ぐ自己理解」と「対処スキルの獲得」です。学ぶ内容具体例認知行動療法思考のクセを書き出して検証するアサーション自分の気持ちを適切に伝える練習ストレス対処ストレスサインの早期発見と対応疾病教育うつ病の経過と再発予防の知識グループワーク他者からのフィードバックで自己理解オフィスワークPC作業・報告連絡相談の練習訪問看護で関わる方から「リワークで初めて、自分が頑張りすぎる人だと気づいた」という声をよく聞きます。職場では出せなかった弱音や本音を、安全な場で言葉にできる経験が、復職後の踏ん張りにつながります。プログラム参加期間は3〜7か月が一般的で、復職率は単独治療より明確に高いことが報告されています。利用には主治医の指示書や紹介状が必要なので、まずは通院先の医師に相談してください。訪問看護で支える「リワークに通うほどではない」段階「リワーク通所はまだハードルが高い」「家から外に出るのが精一杯」という時期は、精神科訪問看護が大きな支えになります。看護師や作業療法士が自宅に訪問し、生活リズム・服薬・気分の変動・対人ストレスへの対処をマンツーマンで支援します。日本訪問看護財団・日本精神科看護協会の精神科訪問看護ガイドラインでも、症状の安定化と地域生活の継続支援、再発予防が訪問看護の中心的な役割と位置づけられています（出典：日本精神科看護協会・日本訪問看護財団による精神科訪問看護関連の指針）。訪問看護の支援内容具体例生活リズムの確認起床・食事・睡眠の記録を一緒に振り返る服薬支援飲み忘れの背景を整理、副作用の主治医共有気分のモニタリング気分の波と引き金の記録、再発サインの確認復職準備の伴走生活記録表の作成、通勤訓練の同行検討家族支援家族の関わり方の助言、家族の負担軽減ピース訪問看護ステーションでは、町田市・相模原市・多摩市を中心に精神科訪問看護を提供しており、医師の指示書をもとに週1〜3回の訪問で復職までを伴走しています。「家から出るのがしんどい時期」と「リワークに通えるようになる時期」のあいだを埋める役割として、訪問看護を活用してくださる方が増えています。家族・職場との付き合い方を整える家族にお願いしたい関わり方と、避けてほしい言葉休職中、もっとも近くで支えてくれるのが家族です。しかし、家族の良かれと思った言葉が、ご本人にプレッシャーを与えてしまうことがあります。「励まし」より「ただ一緒にいる」ことのほうが、回復期のうつ病の方には有効と言われています。お願いしたい関わり避けたい関わり「焦らなくていいよ」と何度も伝える「いつ復職できそう？」と進捗を聞く黙って一緒に食事をする「気晴らしに旅行でも」と提案する本人が話したいときに聞き役に回る過去の頑張りを引き合いに出す服薬・通院の同行を提案する「薬に頼らないほうが」と否定する家族自身も休む時間を持つ一人で抱え込んで疲れ果てる訪問看護の現場では、「家族が頑張りすぎて燃え尽きてしまった」というケースに少なからず遭遇します。家族の安定が、ご本人の安定の土台になりますので、家族会・家族向け相談窓口・訪問看護師との相談の機会を、家族の側にも確保しておくことが大切です。町田市・相模原市・多摩市の精神保健福祉センターには、家族向けの相談窓口や心理教育プログラムが用意されています。会社への報告・連絡頻度の決め方休職中、会社との連絡を完全に断つことも、毎日のように連絡することも、どちらも望ましくありません。月1〜2回、人事担当者または上司の窓口を1人に絞って連絡するのが現実的な落としどころです。連絡で伝えたい内容伝えなくてよい内容通院状況（受診日・主治医のおおまかな見立て）詳しい症状や服薬名復職時期の見通し（決まったら）休職中の生活の細かな様子必要書類のやり取り同僚や業務についての所感制度面の相談退職や転職などの大きな決断会社からの連絡頻度がストレスになる場合は、主治医を通じて「治療上、連絡頻度を月1回程度にしてほしい」と要望することも可能です。診断書に明記してもらえば、会社も対応しやすくなります。職場の人間関係や業務量が休職の原因と思われる場合は、復職前に産業医や人事と「配置転換」「業務内容の調整」を相談する流れもあります。退職・転職の判断は急性期にしないこと休職の途中で「もう辞めてしまいたい」「いっそ転職したい」と感じる方も多くいます。しかし、急性期や回復初期の大きな決断は、後で後悔する可能性が高いため、原則として保留にすることを強くお勧めします。時期判断してよいこと保留したいこと急性期（〜1か月）治療を続けるかどうか退職・転職・離婚・引っ越し回復期（2〜4か月）通院間隔・服薬量の調整（主治医と）大きなキャリア判断準備期（復職1〜2か月前）復職の時期・配慮事項転職活動の本格化復職後3〜6か月配慮の段階的解除早期退職の最終判断訪問看護で関わる方からも、「あのとき辞めなくてよかった」「逆に踏ん張った後の転職は納得感があった」という声を伺います。判断は、回復してから。これは精神科医療の現場で繰り返し共有されてきた知恵です。復職後の再発を防ぐために続けたいこと復職直後の3か月が再発予防の最大のヤマ場うつ病は再発率の高い疾患です。厚生労働省「こころの耳」では、うつ病の再発率はおよそ60％と紹介されており、再発を繰り返すごとに次の再発リスクが高まることが指摘されています（出典：こころの耳「職場復帰のガイダンス（働く方へ）」）。とくに復職直後の3か月は、緊張感と環境変化から再発が起きやすいヤマ場です。時期注意点推奨行動復職1週目緊張で過剰適応しがち残業ゼロ、定時退社1〜4週目周囲に追いつこうと無理しがち「今日はここまで」と自分で線を引く1〜3か月再発のピーク通院・服薬の継続、訪問看護やカウンセリング併用3〜6か月配慮期間の終了産業医面談で配慮の段階解除を相談6か月〜油断しやすい時期再発サインの自己モニタリング継続「復帰したのだから前と同じように働かなければ」という思い込みは、再発の最大の引き金です。最初の3か月は60〜70％の力で働くくらいが、結果的に長く働き続けるための鉄則です。上司・同僚に「ご迷惑をおかけしました」と謝りすぎる必要もありません。淡々と仕事を再開する姿勢が、自分を追い詰めない最大の予防策になります。訪問看護で関わってきた方の中にも、復帰直後に張り切って残業を引き受けて2か月で再休職になったケースが複数ありました。「物足りないくらいの仕事量」が、再発予防には正解だと思っておいてください。服薬・通院・睡眠の3つを途切れさせない復職して調子が良くなると、「もう薬はいらないのでは」「通院の時間がもったいない」と感じる方が出てきます。しかし自己判断での服薬中断は再発の最大の引き金であり、必ず主治医と相談してから減量・中止を決めるルールを守ってください。日本うつ病学会のガイドラインでも、寛解後も6か月〜1年は同量での維持療法が推奨されています。続けたい習慣目安服薬主治医の指示通り、自己判断中断はNG通院月1〜2回（調子が良くなっても継続）睡眠毎日6〜8時間、就寝時刻を一定に運動週3回以上、20〜30分の有酸素運動飲酒控えめに、薬との併用は主治医に相談訪問看護の現場では、復職して2〜3か月経って通院間隔を空けたら不調が再燃した、というケースを何度か経験しています。通院は「治療の手綱」を握り続けるための仕組みとして、当面は手放さない姿勢が安全です。再発サインに早めに気づくセルフチェックの仕組み再発を完全に防ぐことは難しくても、早期発見と早期対処で大事に至らないように防ぐことはできます。自分専用の「再発サインリスト」を作っておくと、家族や訪問看護師と共有しやすくなります。サインのカテゴリ例睡眠早朝覚醒の再開、寝つきが急に悪くなる食欲食事を抜く日が増える、味がしない思考仕事のミスを過剰に引きずる、自責感の強まり行動連絡を返さなくなる、SNSを長時間見続ける身体頭痛・肩こり・胃痛の悪化対人雑談を避ける、笑顔が減るこのリストを冷蔵庫や手帳に貼り、家族や訪問看護師にも共有しておくと、ご本人が気づきにくい変化を周囲が拾ってくれます。「気づいたら相談する」「相談したら動く」というルールを事前に決めておくと、再発の進行を食い止めやすくなります。町田市・相模原市・多摩市の精神保健福祉センターや保健所にも、ご本人と家族向けの相談窓口があります。まとめうつ病で休職・復職するときは、「焦らず・休職を治療の一部として位置づけ・段階を踏んで戻る」という3つの軸を忘れないでください。傷病手当金・自立支援医療といった制度を上手に活用しながら、急性期は休養に専念し、回復期は生活リズムを戻し、準備期は職場の生活を再現する、という流れが基本になります。復職後も服薬・通院・睡眠の3つを途切れさせず、再発サインを家族や支援者と共有することで、長く働き続ける力が育ちます。一人で抱え込まず、主治医・産業医・リワーク・訪問看護を組み合わせて、ご自身に合った回復のペースを作っていきましょう。ピース訪問看護ステーションにご相談くださいうつ病で休職している方の中には、「リワークにはまだ通えない」「家族にだけは弱音を吐けない」「服薬の不安を主治医に短い診察時間で伝えきれない」と悩んでいる方が多くいらっしゃいます。ピース訪問看護ステーションは、東京都町田市・相模原市・多摩市を中心に、精神科訪問看護を提供しているステーションです。こんな方はぜひご相談ください：休職中で生活リズムが乱れ、自宅で1日が過ぎていく感覚に焦りがある方服薬を続けたいけれど副作用や飲み忘れの不安があり、主治医に毎回相談できていない方復職に向けて生活記録表をつけたいが、一人では続かない・自分を客観視できないと感じている方同居家族が支えに疲れ始めており、第三者の関わりが必要だと感じている方ピース訪問看護ステーションができること：看護師・作業療法士による週1〜3回の訪問で、生活リズム・服薬・気分の波を一緒にモニタリング復職に向けた生活記録表の作成支援、通勤訓練の計画づくり、主治医・産業医との情報共有ご家族への関わり方の助言と、家族の介護疲れ・燃え尽きを防ぐ継続的な相談対応主治医の指示書があれば、健康保険＋自立支援医療を活用してご利用いただけます。町田市・相模原市・多摩市など東京都南部を中心に対応しています。まずはお気軽にお問い合わせください。関連記事うつ病で悩むあなたに、訪問看護という安心のカタチうつ病の原因を完全解説、ストレス・遺伝・脳内物質が与える影響とは？うつ病の後遺症とは？残りやすい症状と回復のポイントをわかりやすく解説参考文献一覧出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055195_00005.html出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き 改訂版（PDF）」https://www.mhlw.go.jp/content/000561013.pdf出典：厚生労働省 こころの耳「職場復帰のガイダンス（働く方へ）」https://kokoro.mhlw.go.jp/return/return-worker/出典：厚生労働省「自立支援医療（精神通院医療）の概要」https://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/jiritsu/seishin.html出典：全国健康保険協会（協会けんぽ）「傷病手当金」https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/index.html出典：日本うつ病リワーク協会「リワークプログラムとは」https://utsu-rework.org/rework/出典：国立精神・神経医療研究センター（NCNP）病院「リワークデイケアについて」https://www.ncnp.go.jp/hospital/patient/rework.html出典：日本精神科看護協会・日本訪問看護財団による精神科訪問看護関連の指針（テキスト出典のみ）【執筆者】作業療法士都内の回復期リハビリテーション病院に7年間勤務し、その後東京都町田市内で訪問看護・訪問リハビリに携わり5年。AMPS認定評価者、CI療法外来の経験を持ち、またOBP（作業に基づく実践）を中心とした在宅支援の豊富な実践経験を有する。【監修者】看護師（訪問看護ステーション管理者）大学病院での急性期看護を経て、訪問看護ステーションの管理者を務める。終末期ケアや慢性疾患管理、地域医療連携、在宅看取り支援に積極的に取り組んでいる。island-piece.jp 株式会社isLand｜訪問看護・居宅介護支援・訪問介護｜町田市