「自分にはADHD（注意欠如・多動症）の特性が見られるけれど、子どもに遺伝してしまうのではないか」——そのように悩まれている方は少なくありません。各種研究によれば、ADHDの遺伝率は「約76%」と高めであり、父親か母親のいずれか片親がADHDの場合、子どもに特性が表れる確率は40〜50%とされています。（※「遺伝率」という言葉は解釈を誤られやすいため、後ほど詳しく取り上げます）もっとも、この割合を見て落ち込む必要はありません。遺伝はひとつの「発症リスク」に過ぎず、確実に引き継がれるとは限らないためです。遺伝的な傾向を持っていたとしても、周りの環境や関わり方によって症状の現れ方は大きく変化すると考えられています。この記事では、ADHDの遺伝確率をはじめ、父親・母親それぞれからの影響、環境が果たす役割、そして早い段階でのサポート方法についてわかりやすく紹介します。💡悩みは抱え込まず、まずは専門家へお子様の発達について気にかかる点があるときは、個人で判断しようとせず、かかりつけの小児科や児童精神科の医師に相談してみましょう。ADHDの遺伝率とは？科学的根拠を解説ADHD（注意欠如・多動症）が生じるメカニズムについては、現在も世界中で研究が進められている段階ですが、脳の機能的な偏りのほか「遺伝的な要素」が深く関連していることが判明してきています。それでは、「遺伝率約76%」という数値は、具体的になにを表しているのでしょうか。遺伝率76%の意味を正しく理解する「遺伝率76%」という表現を目にすると、「親がADHDであれば、76%の確率で子どもへ直ちに遺伝する」と誤解してしまうケースがよく見られます。しかしながら、遺伝学で用いられる「遺伝率」は、そういった直接的な確率を表す数値ではありません。用語解説：遺伝率とは？遺伝率とは、「対象となる集団における特性（症状の度合いなど）の個体差のうち、遺伝の要素で説明可能な割合」を示す統計上の指標のことです。言い換えると、「ADHDの症状の出方の違いのうち約76%は遺伝的な差に由来し、残りの約24%は環境的な要因に起因している」という事態を意味しています。特定の親から特定の確率で直接的に遺伝するわけではないのです。例を挙げると、身長の遺伝率（約80%とされています）の考え方に似ています。背が高い親から背が高い子どもが生まれる傾向自体は存在しますが、栄養状態や睡眠といった「生活環境」によって最終的な身長は大きく変わります。ADHDに関しても同様で、遺伝的な素因（生まれもった脳のタイプ）を引き継ぎやすい傾向はあるものの、最終的な症状の表れ方は置かれた環境に影響を受けると考えられています。一卵性・二卵性双生児研究が示すことADHDの遺伝的側面を裏付ける有力な根拠のひとつに、双生児（ふたご）を対象とした調査が挙げられます。これまで実施された20件以上の双生児研究のメタ分析（複数の分析結果を集約して総合的に検証する手法）によって、ADHDの遺伝率が高いことが突き止められてきました。同じ遺伝情報を持つ「一卵性双生児」において、片方がADHDである際にもう片方もADHDになる確率（一致率）は70〜80%に及ぶとされています。一方で、遺伝情報を平均して50%共有する「二卵性双生児」の場合、一致率は30〜40%にとどまると報告されています。（※詳しい内容については記事末尾の参考文献等をご覧ください）この結果は、ADHDの発症に遺伝的要因が大きく関わっている点を示すものです。しかし同時に、「一卵性双生児であっても一致率が100%に達しない」という事実は極めて大切です。同一の遺伝子を備えていても、片方が発症しもう片方が発症しないケースが20〜30%見られるということは、後天的な環境要因がいかに大きな作用をもたらすかを物語っています。「遺伝的素因があっても絶対に発症するとは限らない」という点を意識しておくとよいでしょう。遺伝の割合だけに捉われることなく、お子様とご家族が「どうすれば日常を過ごしやすくなるか」に視点を移すことがサポートの基本となります。父親・母親それぞれから遺伝する確率「親がADHDである場合、子どもにはどれほどの確率で伝わるのか」、そして「父親と母親のどちらから伝わりやすいのか」という疑問は、保護者の方にとって非常に気になる部分です。親から子への遺伝確率はどのくらい？研究の数値に基づくと、片親（父親か母親のどちらか）がADHDである場合、子どもにADHDの特性が認められる確率は約40〜50%とされています。加えて、両親の双方ともADHDであるケースでは、その数値は約60〜70%へ上昇すると考えられています。父親と母親のどちらから影響を受けやすいかに関して、遺伝子そのものがどちらの親から強く引き継がれるかという明らかな差は見られません。ただ、親の性別によって、子ども（特に性別）に現れる症状の傾向へ多少の違いが生じることが研究で示唆されています。父親・母親がADHDの場合の傾向比較以下の表は、統計的な傾向について整理したものです。※これらはあくまで傾向に過ぎず、すべてのご家庭やご家族において必ずしもこの通りに症状が出るわけではありません。項目父親がADHDの場合母親がADHDの場合子への遺伝確率約45〜50%（息子）／約35〜40%（娘）約40〜45%（息子・娘ともほぼ同等）症状の傾向多動・衝動性型が顕在化しやすい傾向不注意優勢型が多い傾向診断の特徴行動面での課題が目立ち、早期に気づかれやすいおとなしい場合は見過ごされやすく、診断が遅れることも父親がADHDの場合の特徴父親がADHDの特性を備えているケースでは、統計的に見ると娘よりも「息子」にADHDの特性が表れる割合がやや高い傾向にあるとされています。また、見られる症状としては、じっと静かにしていられない、順番を待つことができないといった「多動・衝動性」の傾向がはっきり現れやすいと考えられています。多動や衝動といった側面は、保育園や学校などの集団行動の場で困りごとにつながりやすいため、周囲の大人に認知されやすく、早い時期での診断や受診につながるケースが多く存在します。母親がADHDの場合の特徴他方、母親がADHDである場合、子どもには「不注意優勢型（うっかり忘れが多い、注意力が続かない、ボーッとしている場面が目立つなど）」の傾向が現れやすいといわれています。不注意の特性は、多動性のように目立つ振る舞いが少ないことから、保護者や教員から「単におとなしい子」「マイペースな性格」と見過ごされがちで、発見が遅れてしまうケースが少なくありません。さらに、母親自身がADHDの特性（特に不注意さや段取りの調整難）を持っている場合、家事や子育ての多重タスクが大きな負担となり、親自身のメンタル面が悪化してしまう事態があります。結果として、家庭内の環境的な要因として子どもへ影響を与える可能性も触れられています。親自身が疲れ切ってしまわないよう、医師や相談機関を活用することが大切です。兄弟姉妹・祖父母などへの遺伝の影響ADHDにおける遺伝的な影響は、親子間のみならず、兄弟姉妹や祖父母といったご家族全体へ及ぶこともあります。兄弟姉妹間での遺伝確率と特性の違いADHDの特性を持つお子様がいるケースでは、その兄弟姉妹もADHDを発症する割合は約20〜30%とされています。これは、一般の人口におけるADHDの割合（約3〜5%）と比べると、明らかに高い値です。ただし、ここで考慮すべきなのは「きょうだいで症状の現れ方が全く異なる場合がある」という点です。例を挙げると、兄は「多動・衝動性」が強くて頻繁に動き回るのに対し、妹は「不注意」が目立っていて常に静かにしている、という状況は珍しくありません。同じ親から生まれたきょうだいであっても、引き継ぐ遺伝子の組み合わせに違いがあり、さらに家庭内での立場や友人関係といった環境要因が異なるためだと推察されています。祖父母からの「隔世遺伝」について「親にはADHDの傾向がないのに、祖父がADHDのような特性を備えていた。これは隔世遺伝なのだろうか？」という疑問も度々寄せられます。結論から述べると、祖父母から孫へとADHDの特性が引き継がれる可能性はあります。祖父母がADHDである場合、孫がADHDを発症する確率は約10〜15%程度と見積もられていて、親子間における確率（40〜50%）と比較すると低いものの、一般の割合よりは高めです。ミニコラム：なぜ親世代は診断されなかったのか？いわゆる「隔世遺伝」のように捉えられる状況は、実際には「親世代も特性を有していたが、診断を受けていなかっただけ」というケースが多く存在します。かつてはADHDという概念が世間に広く浸透しておらず、「少々個性的な人」「うっかりしやすい人」として社会生活を送れていた（環境に恵まれていた）場合、病院を受診する機会がありませんでした。その遺伝的な素因が、現代の複雑な社会環境のもとで孫の世代になって表れ、診断基準に当てはまったと判断されるのです。ご家族の中に同様の傾向を持つ方がいらっしゃる場合、それは「育て方の問題ではない」というひとつの事実にもなります。過剰な責めを抱くことなく、冷静な視点を得るために医師に相談してみましょう。ADHDの遺伝メカニズム：関連遺伝子と環境要因ADHDは、「たったひとつの特定の遺伝子」のみによって引き起こされる病気ではありません。身長や体重などと同様に、多様な遺伝子が複雑に作用し合い、そこに環境的な要素が合わさることで生じる「多因子遺伝」であると考えられています。神経伝達物質に関連する多因子遺伝ADHDの特性に深く関連しているとされるのが、脳内で情報を送る物質である「ドーパミン」や「ノルアドレナリン」のはたらきです。これらは、集中力や意欲、感情の調整などを担当する脳の前頭前野の機能に欠かせない物質です。研究を通じて、ADHDの症状がある方の多くは、このドーパミンを受け取る受容体（DRD4など）や、ドーパミンを取り込むトランスポーター（DAT1など）に関わる遺伝子に、ちょっとした差異を有していることが判明してきています。これによって、脳内でドーパミンがスムーズに機能しなくなることが、不注意や多動・衝動性へ結びつくと捉えられています。エピジェネティクスとは？環境が遺伝子の働きを変える近頃、ADHDの研究において非常に注目されているのが「エピジェネティクス」と呼ばれる領域です。用語解説：エピジェネティクスとは？「DNAの塩基配列（遺伝子の設計図）そのものは変化しなくても、後天的な環境要因によって『遺伝子のスイッチのオン・オフ』が切り替わる仕組み」のことです。例えば、ADHDを生じやすい遺伝的素因（スイッチ）を保持していたとしても、あたたかく受け止められる環境で育つことでそのスイッチは「オフ」の状態が維持され、症状が表面化しない可能性があります。反対に、強いストレスや不適切な環境に置かれると、スイッチが「オン」になり、ADHDの症状が前面に出てくる事態が考えられるのです。遺伝的な素因があっても絶対に発症するわけではないというのは、この仕組みによるものです。妊娠中や幼少期の環境要因について遺伝子のスイッチを変動させる環境の要因として、妊娠中の母親のコンディションも挙げられています。妊娠中の喫煙（受動喫煙も含まれます）妊娠中のアルコール摂取（過度なもの）激しい精神的ストレス早産や低出生体重これらは、お腹の中の赤ちゃんの脳神経の発達に影響を与え、ADHDの発症確率を高める環境要因のひとつとされています。「遺伝は変えられない決定事項ではなく、環境からの働きかけで症状をコントロールできる要素がある」という視点を持って、早期からのサポートを検討していきましょう。ADHDが遺伝しなかった場合でも注意すべきことインターネットの掲示板などで「自身はADHDだが、子どもには遺伝しなかった」という体験談を見かけることがあるかもしれません。実際、片親がADHDであっても約半数の子どもには特性が見られません。しかしながら、「遺伝しなかったように思える＝完全に問題ない」と思い込みすぎるのは避けたいところです。環境・後天的要因での発症リスク前述した通り、ADHDの遺伝率は約76%ですが、残された約24〜30%は遺伝以外の環境的要因（妊娠・出産時の問題、頭部のケガ、幼少期の激しいストレス環境など）により発生するリスクがあるとされています。したがって、双方の親ともにADHDの傾向が一切見られなくても、子どもがADHDになるケースはあり得ます。発達の特性は「グラデーション」（グレーゾーンについて）また、発達上の特性は「黒か白か」で明確に分かれるものではなく、グラデーションのように連続しています。ミニコラム：グレーゾーンとは？医療機関で「ADHDの傾向は確認できるものの、診断基準を満たす段階には至っていない」と評価される状況を、一般に「グレーゾーン」と呼びます。今の段階では目立った生活上の困難がなくても、進学や就職などで生活環境が変化し、ストレスがかかった際に初めて傾向が顕著になるケースも考えられます。「遺伝しなかったから安心」と判断せず、お子様の発達の経過や、集団生活で困っている様子がないかを継続して見守っていくことが肝要です。忘れ物が極めて多い、感情の整理がつかないなど気になる動向が見られた場合は、「気のせいだろう」と放置せず、かかりつけの小児科や児童精神科の医師に相談してください。早い段階での受診や相談が、お子様の自己肯定感が低下するのを防ぐ第一歩となります。遺伝リスクがあるときの早期発見と支援ADHDの遺伝的なリスクが考えられるご家庭では、「もし子どもにも特性が出たらどう対処すべきか」と不安を抱くこともあるでしょう。極めて重要なのは、特性を「完璧に消失させる」ことではなく、特性に起因する「生活のやりづらさ」をいち早く発見し、適切なサポートへつなげることです。※以下の確認項目は家庭での観察における目安であり、医学的な診断を行うものではありません。年齢別の早期発見サインと観察ポイントADHDの傾向は、年齢に伴って変化していきます。幼児期（〜就学前）： 絶えず動き回っている、順番を待つことができずにおもちゃを奪ってしまう、激しくかんしゃくを起こして気持ちの切り替えが困難、など。学童期（小学生〜）： 授業の途中で立ち上がる、忘れ物が頻繁に発生する、課題に集中できない、友達の会話に割り込んでしまう、など。こうしたサインを把握するためには、1歳半健診や3歳児健診といった機会を有効に活用しましょう。健診の場で「若干落ち着きがないように感じます」と素直に相談することで、心理士による面談や療育といった早い段階での支援へ結びつきやすくなります。家庭でできる環境調整とペアレントトレーニングADHDの傾向を持つお子様へのサポートの基本は、「環境の調整」と「周囲の接し方の工夫」です。環境調整：注意が散漫になりやすい（不注意）特性に対しては、学習机の周辺に不要なものを置かない、パーテーションを用いて目に入る情報を遮るといった配慮が効果的です。さらに、見通しが立たないと不安を覚える特性に対しては、1日の予定をイラストや写真を使って「目に見える形」で提示することが有効とされています。ペアレントトレーニング：保護者がお子様の特性を理解し、適切な褒め方や指示の出し方を習得するプログラムです。「何度言えばわかるの！」と叱責するのではなく、「短く、具体的に、穏やかに」伝える技術を身につけることで、親子の悪循環を解消し、お子様の自己肯定感を育むことができます。薬物療法についての正しい理解環境の調整や心理社会的なアプローチのみでは日常生活の困りごとが改善しない場合、薬物療法が検討されるケースがあります。ADHDの治療薬には複数の種類が存在し、脳の中の神経伝達物質（ドーパミンやノルアドレナリン）の作用を整えることで、不注意や多動性を緩和する効果が期待できます。薬を使用する際は、必ず医師の処方・指示に従い、副作用などを確認しながら慎重に進める必要があります。また、治療は継続して行うことが大切です。服用について過剰な不安を抱いたり、反対に薬だけに依存しすぎたりせず、疑問点があれば必ず主治医に相談してください。ご案内ご自身やお子様の発達の特性について、不安な気持ちが強いときや、日々の生活に強い疲れを感じているときは、ひとりで無理をなさらず、私たちにご相談ください。この後ご紹介する「精神科訪問看護」というサポートもございます。精神科訪問看護でできる家族支援ADHDをはじめとする発達障害の特性を持つ方がご家族にいらっしゃる場合、毎日のサポートや対応に疲れ切ってしまう保護者の方も少なくありません。「受診させたいけれど、本人が外出を嫌がる」「医師へうまく日常の困りごとを伝えられない」といった悩みを抱えている方に知っていただきたいのが、「精神科訪問看護」という選択肢です。訪問看護はどんな時に役立つ？（利用の流れ）精神科訪問看護では、精神科の専門知識を持った看護師や作業療法士などが定期的にご自宅を訪問し、以下のようなサポートを提供します。生活リズムの構築支援：朝起きられない、準備が進まないといった課題に対し、ご自宅の環境に合わせた生活リズムを整えるアドバイスを行います。服薬管理のサポート：処方されたお薬を飲み忘れてしまう場合、カレンダーを活用するなど確実な服薬ができる仕組み作りを一緒に考えます。【利用開始までの簡単な流れ】かかりつけの医師、または訪問看護ステーションへご相談医師からの「訪問看護指示書」の発行スタッフとの事前面談・ご契約ご自宅への訪問サポート開始親自身のメンタルケアの重要性訪問看護の大きな強みは、ご本人だけでなく「ご家族の悩み」にも寄り添えることです。親御さん自身が疲弊しきってしまうと、家庭内の環境要因が悪化してしまいます。「どう接していいか分からない」という不安をお聞きし、ご家族自身のQOL（生活の質）を上げ、親が倒れてしまわないためのメンタルケアを行うことが非常に重要です。ピース訪問看護ステーションでは、町田市全域・大和市・相模原市・横浜市青葉区を対象に、精神科に特化した訪問看護を提供しています。まずは、お気軽に私たちにご相談ください。ひとりで抱え込まないでください。私たちがそっと寄り添います。ご家族やご本人だけで抱え続けることの苦しさを、私たちは知っています。「少し話を聞いてほしい」だけでも大丈夫です。まずはお気軽にご相談ください。ここまでの不安を解消！ADHDと遺伝のよくある質問（FAQ）ADHDと遺伝に関して、よく検索される疑問をQ&A形式でまとめました。Q1. ADHDは必ず遺伝しますか？遺伝率は約76%と高いですが、必ず遺伝するわけではありません。遺伝的素因を持っていても、発症するかどうかは妊娠中から幼少期の環境要因（エピジェネティクス）など、後天的な影響によっても変わるとされています。Q2. 父親と母親、どちらから遺伝しやすいですか？どちらの親からも遺伝する可能性があります。統計的には、父親がADHDの場合、息子への遺伝確率がやや高い傾向にあるとされています。また、父親からは多動・衝動性が、母親からは不注意優勢型の特性が子どもに現れやすいという傾向も報告されていますが、個人差が大きいです。Q3. 親がADHDでなければ子どもは安心ですか？親がADHDでなくても、子どもが発症するケースは十分にあります。ADHDの原因の約24〜30%は、妊娠・出産時のトラブルや生育環境などの「遺伝以外の環境要因」が関与していると考えられているためです。Q4. 祖父母がADHDだと孫にも遺伝しますか？遺伝する可能性はあります（いわゆる隔世遺伝）。親からの直接の遺伝に比べると、確率は約10〜15%と低くなります。Q5. ADHDの遺伝を予防することはできますか？遺伝子の受け継ぎそのものを防ぐことはできません。しかし、家庭環境を整える、適切なペアレントトレーニングを受ける、妊娠中のリスク（喫煙や多量の飲酒など）を避けるといった「環境への働きかけ」によって、症状の発現を抑えたり、重症化を軽減したりできる可能性があります。Q6. グレーゾーンと言われた場合、どうすればいいですか？診断基準には満たなくても、生活に困難を感じている場合は支援が必要です。学校の先生と特性を共有したり、スクールカウンセラーに相談したりして、子どもが過ごしやすい環境調整を行っていきましょう。Q7. 学校や福祉サービスとはどうつながればいいですか？医師の診断や心理検査の結果をもとに、自治体の発達支援センターや児童相談所に相談することで、放課後等デイサービスなどの福祉サービスを利用できる場合があります。また、学校には「個別の教育支援計画」の作成を依頼し、連携を図ることが大切です。参考文献・出典記事内でご紹介した統計データや学術情報は、以下の資料に基づいています。詳細については、各機関の公式サイトや論文をご参照ください。厚生労働省「発達障害の理解」精神神経学雑誌「注意欠如・多動症発症のエピジェネティクス仮説」Faraone SV, et al. The science of attention-deficit/hyperactivity disorder (ADHD): what every clinician should know. Eur Neuropsychopharmacol. 2021